30代で総務の転職を考える場合は、年齢を意識しなければいけません。30代の転職では、30代前半(30~34歳)と30代後半(35~39歳)のそれぞれの年代によって求められるスキルが違います。

20代の方が転職しやすいとはいえ、30代前半であっても積極的に中途採用として受け入れる企業はあります。しかし、35歳を超えると企業の幹部候補や管理職候補を求める企業が多くなるため、転職を実現させるハードルは高くなります。

そのため、同じ30代であっても30代前半と30代後半は別物として捉え、それぞれの特徴を理解した上で転職活動に取り組む必要があります。

そこでここでは、30代で総務の転職を実現させるために注意すべきポイントについて解説していきます。

30歳や35歳の正しい転職理由の考え方

転職理由は面接の際に必ず聞かれることになります。採用を行う企業の面接官は「なぜ、30代の今のタイミングで転職したいと思ったのか?」と疑問に思っています。そこで、応募者から転職理由の本音を聞き出し、自社で活躍できる人材であるかどうかを見極めようとします。

そのため、面接官が納得できるような転職理由を伝えることができなければ、転職を実現させることは難しいといえます。

転職理由は大きく分けると、2つの転職理由に分けることができます。

  1. 転職のきっかけとなった理由
  2. 転職先の企業で実現したい理由

まずは、この2つの転職理由について違いを理解し、面接時に伝えるべき転職理由を明確にする必要があります。

転職のきっかけとなった理由

30代で総務の転職に踏み切ろうとしているあなたの転職理由は何でしょうか。

「今の職場で人間関係がうまくいかない」「毎月の給料や残業時間など待遇面に不満がある」「今の会社の将来性が不安」「人事評価制度に不満がある」など、ネガティブな理由から転職を考える方が非常に多いのが現状です。

また、30代になると結婚がありますし、女性では出産・育児などの人生の中でも大きなライフイベントが関わってくる年代になります。本音としては給与、残業時間、有給の取得など待遇面の改善を優先させたい気持ちも分かります。

しかし、このような理由は現在のあなた自身を取り巻く環境に対する不満であり、転職先の企業とは何ら関係のないものになります。

そのため、これらの転職理由を面接で伝えたところで不採用となることは確実です。そのような転職理由で採用しても、企業にとって有益となるものが一切ないからです。

上記で紹介したようなネガティブな転職理由は、あくまでも転職を考えるきっかけとなった理由に過ぎないと考えるようにしましょう。

転職先の企業で実現したい理由(志望動機)

そこで、応募企業に提出する履歴書や面接では「転職先の企業で実現したい理由」を転職理由として伝えるようにしましょう。転職先の企業で実現したい理由とは、応募する企業への志望動機に繋がるものになるからです。

例えば、「総務部の担当者として業務効率化プロジェクトチームのリーダーを担った経験を活かしたい」「社内従業員のモチベーションアップを目標とした御社の組織改革に携わりたい」といったように、転職理由が応募する企業運営に貢献できる内容であることが望ましいです。

しかし、転職理由はどのような内容でも良いわけではありません。求人募集をかける企業が求める業務内容、業務ポジション、人材スキルを徹底的に企業研究し、応募者の転職理由と企業が目指すビジョンの方向性を一致させる必要があります。

実際に30代で転職を実現させる方は、転職先の企業で実現したい理由(志望動機)が非常に明確です。そのため、30代の総務の転職で自身が何を実現したいのか真剣に考えることが重要です。

30代の総務の転職事情を知る

20代で実務経験をしっかりと積み上げてきた方であれば、30代でも転職を実現させることは可能です。20代で積み上げてきた実務経験やスキルに価値を見い出す企業は少なからずあります。

ただし30代の転職者に対しては、即戦力として活躍してくれることを期待する企業が多く、さらには管理職として活躍できそうな人材であるかどうかまで含めて採用選考の基準になります。このことから当然、20代の転職よりも採用のハードルは高くなるといえます。

また、前述のとおり30代前半(30歳~34歳)と30代後半(35歳~39歳)で求められる人材スキルが異なります。そのため、同じ30代の転職であったとしても、それぞれの年代における人材ニーズの違いを理解して面接に挑まなければ、不採用となる確率も高くなります。

そこで、どのように求められる人材スキルが違うのかを解説していきます。

30代前半(30~34歳)の総務の転職で求められるスキル

30歳を含め30代前半(30~34歳)の方は、大学を卒業した方で7~10年程の社会人経験を積み上げた人材です。そのため企業の即戦力として最も期待される年代であり、それまでの実務経験を最大限に活用することになります。

また、20代の転職者よりも社会人としての実務経験が長いため、転職する企業の評価によってはチームリーダーの経験やマネジメント経験を求める企業もあります。

例えば、下記の求人票は東京に本社がある中小企業の総務人事の求人募集になります。

上記の求人募集では「メンバーマネジメント経験が必須」となっています。30代前半の方が対象となる総務の求人募集では、実務経験のほかにマネジメントスキルを求める企業もあります。

転職を検討している方の中には「そのようなマネジメント経験がない!」と思う方もいるでしょう。しかし、ある程度社会人としての実務経験を積むと、上司から新たに入社する新人社員や派遣社員の教育を任された経験のある人は多いと思います。

そのような場面でいち早く仕事を覚えてもらうために工夫した点などがあれば、マネジメント経験の1つだといえます。些細(ささい)な経験や細かい内容でも大丈夫です。仕事を教える過程で工夫した実務経験がないか振り返るようにして、自己PRポイントに繋げることができないか考えるようにしましょう。

未経験の転職は30代前半のうちに踏み切る

なお30代でも前半であれば、求人数は少ないですが未経験者であっても総務に転職可能な企業があります。そのため、可能性がゼロでない限り、努力次第では転職を実現させることができます。

ただし未経験者の応募が可能な求人募集であったとしても、経験者が応募する可能性もあります。そのため、未経験者を対象とした求人募集だからといって内定が決まりやすいわけではないことを認識しなければいけません。

例えば、下記の求人票は東京に本社がある中小企業の総務職の求人募集になります。

上記の求人票であれば、「35歳くらいまでの未経験者」であれば応募することが可能です。しかしながら、このような求人募集であったとしても書類選考が中々通過しないことがあります。同じ未経験者であれば、20代やなるべく若い年齢の人材を獲得したいと考える企業が多いからです。

また、いくら総務が未経験とはいえ、事務作業の経験やWord、ExcelなどのPC(パソコン)操作経験のない方が転職を実現させるのはあまり現実的ではありません。30代の転職では、たとえ未経験からの転職であったとしても、前職でのマネジメント経験や事務作業の経験を求める企業は多いです。

なお30代で未経験から総務に転職する場合、たとえ転職を実現したとしても実務経験がない分、年収が下がることも覚悟するようにしましょう。

30代後半(35~39歳)の総務の転職で求められるスキル

35歳以降(35~39歳)になると、企業経営の即戦力として求められるレベルがさらに高くなるため、たとえ総務の実務経験者であったとしても転職の実現が難しくなります。

この年代になると、将来的な管理職候補として、マネジメントスキルが求められるようになります。

そのため、求人募集をかける企業は「管理職として適正のある人材であるかどうか」といった視点で面接を実施する企業がほとんどです。そうしたうえで、企業経営の幹部候補として将来的に大きな役割を果たす人材であるかどうかで採用の可否を判断します。

例えば、下記の企業は大阪に本社がある中小企業の総務職の求人募集になります。

35歳以降の転職では、上記の求人票のように管理職になることを前提とした募集が非常に多くなります。このような求人募集に応募する場合、当然これまで総務の実務経験を積み上げ、マネジメント経験をしてきた方でないと採用される確率は低いといえます。

もし、この年代で総務の転職を実現させたい場合は、プロジェクトチームのマネジメント経験や職場の従業員、派遣従業員の業務マネジメントなどの具体的な経験に基づいて自己PRしていくことになります。

30代の総務の平均年収はどうか

このとき、30代で総務に転職したときの平均年収がいくらなのか気になる方もいます。

総務は企業利益に直接関わる部署ではないため、年収は平均的です。実際の年収は、働く地域や勤めている企業の規模(大手企業または中小企業)によって変わります。そのため、都会の大手企業の総務に勤めている人の方が、年収は高くなる傾向にあります。

例えば以下は、転職サイトのdoda(デューダ)が2017年の1年間で調査した総務の平均年収の結果です。年収の金額については情報にバラツキがありますので、参考程度にしてください。

全体平均 466万円
男性平均 513万円
女性平均 382万円
20代平均 352万円
30代平均 435万円
40代平均 539万円
50代平均 665万円

上記の調査では、30代の総務の平均年収は435万円となります。ただし、未経験から総務に転職した場合、この平均年収よりも低くなることが考えられます。

また、上記の調査結果からも分かりますが、男女の年収に差があるのも事実です。

30代になると、特に女性は結婚や出産・育児などのライフイベントによって仕事のキャリア形成に影響が出る方が多いです。さらに、管理職を目指す女性が圧倒的に少ないことも男女の平均年収の差を拡大する要因となっています。

このことから女性の場合、同じ総務職であっても家庭の状況によっては、正社員から契約社員、派遣社員を選択する方がいるのが現状です。

中には、総務の経験を積み上げることで、株主総会関連事務のスペシャリストやベンチャー企業などの株式上場支援のスペシャリストとして活躍する人もいます。その場合は、平均年収よりも高い年収を実現できますが、かなり少数といえます。

30代の総務の転職で考慮すべき3つの要因

これまでも説明してきましたが、年齢を重ねるごとに転職を実現させることは難しくなります。企業側が求める経験やスキルのレベルが段々と高くなるため、30代で転職する場合でもなるべく早い年齢のうちに転職に踏み切る方がよいです。

もちろん35歳以降に転職することがダメという訳ではありません。ただ、同じ30代であっても、35歳以降に転職する方が難しいことを認識しなければいけません。

35歳以降でマネジメントスキルがなくても、高度な専門性(株主総会運営、株式上場支援、ファシリティマネジメントなど)を身に付けて転職を実現させる方もいます。しかし、そのような場合でも転職の実現が難しいことに変わりはありません。

そこで、30代の総務の転職で年齢以外に考慮すべき要因について解説していきます。

自己分析し、マネジメント経験を振り返る

30代の転職希望者に対しては、マネジメントスキルを求める企業が多くなります。そのため、これまでの実務経験を振り返り、グループマネジメントや後輩従業員のマネジメントを行った具体的な経験について洗い出すことが重要となります。

例えば、以下のようになります。

  • 自身の経験と照らし合わせて適確なアドバイスを行うことで、後輩従業員が積極的に業務に取り組める最適な環境づくりに貢献した
  • 1年に渡る業務効率化検討チームのリーダーを担い、会議の進行や日程の調整を行ってチームのまとめ役を担った

上記のように従業員のマネジメントやグループワークの経験があれば、その内容を深く堀り下げるようにしましょう。

このように、30代の転職に踏み切る前に必ず過去にマネジメント経験があるかどうかについて、自己分析しなければいけません。

ただし、応募する企業の規模や事業内容によって求められるマネジメントスキルが違います。そのため、あなたがこれまで経験してきたマネジメント経験が活かせる企業なのかどうかをしっかりと見極める必要があります。

例えば、下記の求人票は東京に本社がある大手企業の総務の求人募集になります。

上記の求人募集をかける企業は、メンバー10~15名のマネジメント業務を予定しているため、同規模かそれ以上の規模のマネジメント経験がある方を採用したいと考えています。

個々の企業によって求めるマネジメントスキルが異なります。求人募集をかける企業がどのようなマネジメントスキルを求めているのか、求人票を含めしっかりと企業研究を行いましょう。

転職回数やタイミングを考える

30代で転職する方は、転職の回数にも気を付けなければいけません。採用する企業側は転職の回数が多い応募者が気になります。たとえ採用しても、また転職されてしまっては企業側の損失も大きいからです。

30代の転職者を採用するのであれば、企業経営の幹部候補や中心的な存在として活躍してほしいと面接官は考えています。

転職をスキルアップの一環として捉える外資系企業やベンチャー企業であれば転職の回数はあまり気にされませんが、そうでない場合はやはり転職の回数を気にする必要があります。

具体的には、これまでの転職回数が4回以上になると面接官にかなり警戒されます。中には、それ以上の転職回数でも転職を実現させる方もいますが、「同じ業界・業種で総務のスキルアップを目指すために転職してきた」など、転職理由に一貫性のある方でないと転職の実現は厳しいです。

また、現在勤めている企業の在籍期間が1年以内など、短期間での転職も不利です。「すぐ転職を考える人」というイメージを与えてしまい、書類選考で落とされる可能性が非常に高いです。

そのため、30代で転職を考える場合は転職の回数やタイミングについても注意する必要があります。

ライフプランとの兼ね合いも重要

さらにいうと、ライフプランも考慮しましょう。30代になると、結婚や出産により家庭を持つ社会人の割合が多くなります。つまり、育児や家庭の事情で仕事と家庭のバランスを考えなければいけない社会人が多くなるのもこの年代になります。

そこで家庭を持つ30代が転職を考える場合、転職の時期だけでなく、転職先の労働条件にまで気を留めなければいけません。

例えば女性で育児が必要な子どもがいる場合、応募する企業で育児休業や時短勤務の制度を利用して育児のサポートを受けられるか確認することが重要だからです。

実際のところ、育児休業や時短勤務の制度が利用できる条件として「雇用されてから1年以上経過していること」を条件とする企業がまだまだ多いのが現状だからです。

私が過去に勤めていた大手企業でも育児休業や時短勤務の制度が利用できる条件は、やはり上記と同じく雇用されてから1年以上経過していることが条件でした。

また、育児を見据えた状況の中で転職を考える場合、応募する企業の面接で育児の時間を確保したいことを正直に伝えることも重要です。そのような条件でも受け入れてくれる企業は、ある程度育児に対して理解のある企業といえます。

ただ、30代の転職は即戦力が求められる年代になります。受け入れる企業側は「どのように企業に貢献してくれる人材なのか?」「どのようなキャリアビジョンを持っているのか?」を面接で重視することになります。

そのため、たとえ育児を見据えた転職であったとしても、企業に貢献できることをアピールしなければ転職が成立することはありません。

中途採用に応募し、後悔のない転職を実現させる

たとえ30歳や35歳であっても、なるべく早く転職に踏み切ることが大切です。30代の転職ではそれまでの実務経験を活かして、即戦力となる人材がより求められる年代となります。

また、企業によっては積極的なリーダーシップや組織のマネジメントスキルを求める企業もあります。

そのため、30代の転職は戦略的に取り組まなければいけません。これまでの実務経験を振り返ることも大切ですが、徹底的な企業分析や転職に踏み切るタイミングを見極めることも非常に重要です。

そこで、転職エージェントに登録し、応募する企業の幅を広げながら転職の準備を進めていきましょう。

30代だからといって転職を諦める必要はありません。始めに、これまでの実務経験を振り返るところから始めてみてください。そうして転職サイトにある多くの求人票に目を通し、これまでの実務経験が活かせる企業と出会えるまで全力で転職活動に取り組みましょう。

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