総務の転職を検討するとき、多くの人が大手企業へ転職できないか検討します。大手企業は待遇面や安定性、ネームバリューがあることから総務として働くのであれば安定した大手企業で働きたいと思うのが一般的でしょう。

しかし日本全国にある企業の99%以上が中小企業であり、大手企業はほんの一部に過ぎません。また転職者の中には大手企業の総務から中小企業の総務へ転職する人も実際にいることから、大手企業の総務で働くことが必ずしも適切であるとは限りません。

大手企業の総務で働く人の中には、確立された組織の中で働くことにやりがいを感じることができず、自身の成長を求めて中小企業の総務へ転職する人もいるのが現状です。

そのため、大手企業の総務と中小企業の総務のそれぞれの働き方の特徴を正しく理解したうえで転職活動を行いましょう。そうすれば後悔することなく転職を実現することができます。

そこでここでは大手企業の総務の働き方を参考にしながら、中小企業の総務へ転職するメリットや魅力について解説していきます。

大手企業ではなく、中小企業の総務で働くメリット

総務の転職を考えるとき、中小企業を選択するメリットは具体的にどのようなものがあるのでしょうか?

大手企業が絶対的に安定とはいえないものの、それでも中小企業より年収や福利厚生などの待遇が恵まれており、働く環境も整備されている会社が多いです。

しかし、転職者の中にはそのようなことを理解しながらも中小企業の総務へ転職する人がいます。その理由として、大手企業の総務では経験できない以下のようなメリットがあるからです。

  • 仕事内容が広範囲に渡り、幅広いスキルが身に付く
  • 従業員の人数が少なく、仕事の役割が大きい
  • スピード感のある実務を経験することができる
  • 経営者との距離が近い

以下、中小企業の総務へ転職するメリットについて解説します。

仕事内容が広範囲に渡り、幅広いスキルが身に付く

まず中小企業の総務は経験する仕事内容が広範囲に渡るため、総務事務の幅広いスキルを身に付けることができます。

大手企業は事業規模が大きく従業員が非常に多いため、総務部・人事部・経理部などそれぞれのセクションの担当者が専門的に業務を遂行します。また仕事の役割が担当者ごとに明確に分かれているうえに社内規則や業務マニュアルに沿って仕事を進めるため、経験する業務が限られることになります。

私が勤めていた大手企業の総務でも役割分担が明確であったため、となりの席の担当者がどのような手順で仕事を進めているかはほとんど把握できていない状況でした。

一方、中小企業の総務では従業員が人事や経理の業務を兼ねるケースが多く、手広く実務を経験することで幅広いスキルを磨くことができる企業が多いです。

例えば、下記の求人票は大阪に本社がある中小企業の総務の求人募集になります。

上記求人票の企業へ転職した場合、総務、労務、採用サポートなど、バックオフィスに関わるさまざまな実務を経験することができます。このように総務に関わる仕事を幅広く経験したい人は、中小企業の総務への転職を検討するとよいです。

また総務だけでなく人事や経理など幅広く実務を経験することで、将来的に人事や経理の分野で活躍することも視野に入れることができます。

ただし、どのような仕事内容を経験するかは転職先の中小企業によって違うため、求人票に記載されている仕事内容をしっかりと確認するようにしましょう。

従業員の人数が少なく、仕事の役割が大きい

また中小企業の総務は大手企業と比べて従業員の人数が少ない代わりに、従業員1人あたりの仕事の役割が大きくなる傾向にあります。

大手企業の場合、従業員の人数が10,000人を超える企業もあります。そのような多くの従業員を抱える企業では基本的に年功序列型の組織が多く、総務係長・総務課長・総務部長など役職のある上司が何人もいます。

そのため仕事を進める方向性や決断はほとんど上司が行うことになり、担当者レベルで考えながら仕事を進めることができる範囲は限定的になります。

それに比べて中小企業では役職が付く上司が少ないため、若手であっても責任のある仕事を任されやすい環境にあります。

例えば中小企業の総務の場合、社内行事の企画や採用・退職手続き、福利厚生手続きなど幅広い仕事を担当者が率先して進めていくことになります。上司に確認しながら仕事を進めることが基本ですが、企画内容や手続きの手順などはある程度自身の判断で仕事を進めていくことになります。

つまり中小企業の総務の方が1つ1つの業務内容が事務的ではなく、ある程度裁量を持つことで自身で考えながら行動しやすい環境であるといえます。

ただし、従業員の人数が少なく幅広く仕事を任されることはそれだけ責任を持つことにもなるため、それなりの覚悟を持って仕事に取り組まなければいけません。自分のスキルを磨き上げられる環境にあるということは、相応の責任を伴うことを理解するようにしましょう。

スピード感のある総務実務を経験することができる

また大手企業の総務と比べて中小企業の総務の方が事業に対する意志決定が早く、スピード感のある実務経験を積み上げることができます。

大手企業のサービスは世の中の認知度が高く、消費社会に与える影響が非常に大きいため、1つの事業を進めることに対して判断が慎重になる傾向にあります。

そのため、事業を進めるための稟議書を作成しても直属の総務係長、総務課長、総務部長など複数人の上司が意思決定に関わることになり、事業を進めるスピードが非常に遅いといった特徴があります。

実際に私が大手企業の総務で何度も経験したことですが、例えば、急いで処理しなければいけない社内規程の改正案件があっても、その改正案件について何人もの上司の承認が必要となります。そのため仕事を進めるのに時間がかかり過ぎてしまい、不満を感じてしまうことが多くありました。

一方、中小企業の総務であれば事業案や計画案に対して意志決定に関わる上司が少なく、スピード感のある実務をこなすことができます。

例えば、企業によっては社長や経営陣にダイレクトに話し合いながら仕事を進めることができる企業もあるため、何時間もかけて作り上げた案が急に白紙の状態に戻るといったことは少ないです。

ただし、全ての中小企業がそうであるとは限りません。事業に対する意思決定の方法については社長の経営方針が大きく関わります。そのため中小企業であっても意思決定に時間のかかる企業も少なからずあることは認識しておくようにしましょう。

社長や経営陣との距離が近い

また総務は会社の組織全体を総括する部署であるため、他の部署より社長との距離が近くなります。そのため、社長が出席する会議の準備やイベントに立ち会う機会が非常に多いです。

ただ、大手企業の総務であれば「総務担当者 → 総務係長 → 総務課長 → 総務部長 → 専務 → 社長」といったような組織体系となっています。いくら社長との距離が近い部署であるとはいえ、このような組織体系では社長はかなり遠い存在であり、社長の経営ビジョンを肌で感じることはできません。

しかし、規模が小さい中小企業の総務であれば「総務担当者 → 総務リーダー → 社長」といったように、総務の担当者と社長との距離が非常に近くなります。そのため、大手企業よりも中小企業の総務で働く従業員の方が社長の経営ビジョンや人間性を感じながら仕事に取り組むことができる環境にあります。

例えば、会社によっては社長が出席する会議やイベントの準備について、あいさつ原稿や座席のレイアウト、当日の流れについて直接社長とやり取りすることもあります。

もし社長の経営理念や経営ビジョンに共感して転職した人であれば、なおさら憧れの社長とより近い距離で働くことが刺激になり、仕事のモチベーションにも繋がります。

中小企業にもさまざまな企業形態があり従業員と社長との距離感は企業によって違いますが、規模が小さい中小企業ほど社長との距離感が近くなる傾向にあります。

待遇面の課題や給料が期待できないことはデメリット

なお総務に限ることではありませんが中小企業へ転職する場合、大手企業と比べて待遇面や給料が不安定である課題があります。理由は単純ですが大手企業よりも資金力がない中小企業は、人件費に充てられる予算が少ないからです。また大手企業の場合は昇任制度が確立されており、昇任するごとに確実に給料が上がっていきます。

私が勤めていた勤めていた大手企業でも昇任制度が確立されており、直属の上司には総務係長、総務課長、総務部長といった役職(職層)がありました。年齢と役職が上がるごとに年収は増え続け、総務係長で約700~800万円、総務課長で約1000万円、総務部長で約1200万円程の企業でした。

一方、中小企業ではそのような昇任制度が確立されていない企業が多く、昇給額やボーナスを含めて大手企業よりも年収が低い傾向にあります。

このほか福利厚生についても転職する中小企業によって差があり、住宅手当や交通費、家族手当などが支給されない中小企業もあります。

例えば、下記の求人票は中小企業の総務人事の求人募集になります。

もし1人暮らしの人が上記求人票の企業へ転職した場合、住宅手当の補助が出ないため家賃を全額負担しなければいけません。例えば、住宅手当が毎月5万円支給される大手企業と比較した場合、年間にすると60万円もの収入の差が出ることになります。

このような会社の福利厚生が充実するためには、働く従業員の環境を改善させるだけの会社の資金力がなければ実現することはありません。そのため、資金力のある大手企業の方が待遇面や給料が安定するのです。

総務の専門性を磨きにくい

また中小企業の総務は幅広い実務を経験できる反面、大手企業のように総務の専門的な知識やスキルを身に付けにくい環境にあります。

大手企業の総務の場合、年間を通して明確に役割が分担されている企業が多いです。例えば、私が勤めていた大手企業の総務では株主総会の運営を担当する者と社内規程管理を担当する者が明確に分かれており、それぞれの担当者が専門的な知識を深く掘り下げながら業務を進めていました。

しかし中小企業の総務は大手企業よりも少ない人数で総務、人事、経理など広範囲に渡る業務をこなさなければいけないため、大手企業のように明確に役割を分担していない企業が多いです。

例えば、中小企業の総務では会社の文具・備品の購入手続き、給与計算、福利厚生、採用業務、会社の売上管理など数多くの業務を限られた人数の従業員と協力しながら同時並行で進めていくことになります。

このように他の従業員と連携が必要となる中小企業の総務では役割を明確に分けてしまうと、逆に非効率になります。また、どらかといえば数をこなす業務になってしまうため、大手企業のように1つ1つの業務に対する深い知識やスキルを身に付けるための時間を作りにくい環境となります。

なお中小企業の場合、大手企業の総務が運営するような大掛かりな株主総会を経験することができません。そのほか、新しいオフィスへの移転や新設する店舗のレイアウトに関わるファシリティマネジメントといった専門的な業務にも携わる機会は少ないです。

このようなことから中小企業の総務ではスキルの幅を広げることができますが、大手企業の総務のように業務を深く掘り下げながら専門的に業務に携わることができない側面があることも理解しなければいけません。

経営に余裕がなく、長時間労働が必要な中小企業がある

また中小企業の総務はただでさえ従業員の人数が少ないうえ、経営的に余裕がなくどうしても人手不足の状況に陥ることがあります。そのような中小企業の総務ではどれだけ業務をテキパキとこなしても、次々と仕事が舞い込んでくるため残業があることも覚悟しなければいけません。

このほか経営者の意識の低さから労働環境が改善されず、残業が常態化している企業も中にはあります。しかし、求人票でその状況を見抜くことは非常に困難です。

例えば、下記の求人票は大阪に本社がある中小企業の人事総務の求人募集になります。

上記求人票の企業へ転職した場合、月30時間分のみなし残業手当が支給されることになります。このような企業では残業があることは想定できますが、「超過分は別途支給」となっています。そのため、忙しいときにどれぐらい残業するかは求人票から読み取ることはできません。

求人票に残業が常態化していることを記載する企業はなく、全ての企業ができるだけ会社のイメージがよく見えるように掲載しているのが現状です。

ただスキルアップを考える人の中には、残業があっても不満を述べることなく自己実現を目指してスキルを積み上げていく人もいます。しかし、全員がそのように前向きに捉えながら総務の仕事をこなせるわけでもありません。

どうしても転職を検討する中小企業の総務の残業状況が気になるのであれば、転職エージェントに相談しながら転職活動を進めるようにしましょう。

新しいことにチャレンジし、スキルアップを狙う

なお大手企業の総務では、すでに仕事のルールや業務マニュアルが確立されており、さらに管理職ではない従業員に意思決定の権限はほぼありません。

例えば、担当している仕事の進め方が非効率だと思って上司に相談したとしても、「これまでのマニュアルに従うように」と上司が判断すれば結果的に何も状況に変化は起きません。私が勤めていた大手企業の総務でも、仕事の手順や業務マニュアルを変更するときの最終的な意思決定は総務課長や総務部長でした。

このような仕事環境では良いアイデアを考えようとするクセが付きにくく、新しいアイデアが生まれにくいと感じたことは何回もありました。

一方、中小企業では提供するサービスを世の中に広めていくために新しいアイデアを求める企業が多いです。そのため組織を管理する総務であっても、環境の変化に柔軟に対応できる人材や発想力のある人材を求める傾向があります。

例えば、下記の求人票は東京に本社がある中小企業の総務経理の求人募集になります。

上記の求人票のように、バックヤード部門といわれる総務であっても積極的にアイデアを出すことを求める企業もあります。

このような中小企業の総務では改善すべき業務にいち早く気づき、解決策を提案してすぐに実行していくことが重要です。そこで積極的にチャレンジできる環境をうまく活用すれば、自ずと総務事務のスキルアップを図ることができます。

経理を兼任する総務は簿記の資格を有効に活用する

なお中小企業の総務へ転職を考えるとき、有利な資格があるのか気になる人もいます。

資格があるから絶対に有利になるわけではありませんが、経理を兼任する総務の求人であれば資格の取得を有効にアピールすることができます。

例えば、下記の求人票は神奈川県に本社がある中小企業の経理総務の求人募集になります。

上記求人票の企業へ応募する場合、日商簿記の資格保有者(日商簿記3級以上)であることが応募の条件となっています。このように経理業務を兼任する総務の求人の中には、簿記の資格を有効にアピールできる求人があります。

しかしながら上記の求人を含め経理事務を兼任する総務の求人であっても、簿記の資格なしで応募できる企業が多いです。転職市場では、資格よりもこれまでの実務経験やスキルを優先する企業が多いからです。

また中小企業の総務は非常に少ない人数で仕事を回すことになるため、資格保有者であることよりも即戦力として働いてくれる人材が求められるのです。

そのため、資格保有者だからといって必ず転職できるわけではないことを理解するようにしましょう。

転職エージェントを活用して中小企業の総務へ転職する

ただ、ここで紹介してきたようなスキルアップを目指せる中小企業の総務の求人を探したくても、どのような方法で探せばよいのか分からない人は多いです。

自力でインターネットに掲載されている求人から探す方法もありますが、膨大な量の求人の中からあなたが希望する条件の企業を見つけ出すことは現実的ではありません。

そこで中小企業の総務への転職を目指す多くの人が複数の転職サイトに登録し、有効活用しながら転職活動を行っています。

転職サイトで専門的に対応してくれるスタッフは「総務だけでなく人事業務のスキルも身に付けられる企業へ転職したい」「マニュアル的ではなく、積極的にチャレンジできる総務へ転職したい」といったあなたの希望条件に合せて、数ある求人の中から最も見合う求人を紹介してもらうことができます。

ただし大手の転職サイトと中小規模の転職サイトではそれぞれに異なる強みがあるため、これらの強みを理解したうえで登録する必要があります。

大手の転職サイトであれば多くの転職希望者を対応してきた実績があり、豊富な求人数と対応経験豊富な転職エージェントが面接対策や履歴書・職務経歴書の添削まで行ってくれるなど充実したサポートを受けながら転職活動を行うことができます。

ただし登録者数が非常に多いため、登録する転職サイトによっては面談や対応が事務的になるケースもあります。

一方、中小規模の転職サイトであれば大手の転職サイトに比べて扱う求人数は少なくなりますが、利用する転職希望者が比較的に少ない傾向にあります。そのため、面談の対応や履歴書の書き方などアドバイスを丁寧に受けながら転職活動を進めることができます。

また転職希望者の条件を細かく親身になって聞いてくれる転職エージェントが多いため、転職希望者によっては中小規模の転職サイトの方が相性が良い人もいます。

このように同じ転職サイトであっても大手の転職サイトを利用するか中小の転職サイトを利用するかで、転職サービスの内容に違いがあります。どちらのサイトが自身に見合うかは実際に登録して試しながら転職活動をするとよいです。

中小企業の総務へ転職し、マルチなスキルを身に付ける

一般的には待遇や給料が安定している大手企業が注目されがちですが、大手企業へ転職することがすべてではありません。全国にあるほとんどの企業が中小企業であり、大手企業はほんの一部に過ぎません。

また大手企業の総務であれば専門的なスキルや知識を身に付けることができ、中小企業の総務では幅広く仕事をこなすマルチな人材を目指すことができます。そのため、総務の転職であなたがどのような条件を希望するかで適切な求人も変わります。

ただし働く時間の長さや仕事内容、待遇などは転職する中小企業によって違うため、数ある総務の求人の中から自身に見合う求人を見つけ出す必要があります。

もし中小企業の総務を目指すのであれば、それぞれの求人で求められる人材スキルや勤務条件をよく確認し、自身にとって最適な求人を探すようにしましょう。

事務転職で失敗しない転職サイトの活用法とは

事務転職を考えるとき、多くの人が転職サイトを活用します。ただ事務職は倍率が高く、簡単には転職できません。自力で転職先を探そうとしても、1件1件求人を見極めるには相当の労力を使います。またエントリー書類(履歴書・職務経歴書)の作成や面談対策、転職条件の交渉まで自ら行う必要があります。

しかし転職サイトに登録すれば、カウンセリング実施後にキャリアアドバイザーから転職条件に見合う求人を無料で紹介してもらえます。さらに履歴書や職務経歴書の添削、面談対策、転職条件の交渉まであなたの代わりに行ってくれます。

ただし、「多くの求人を紹介してくれる転職サイト」「カウンセリングに力を入れている転職サイト」「女性の転職支援に力を入れている転職サイト」など、選ぶ転職サイトによって特徴や強みに違いがあります。これらのことを理解した上で転職サイトを活用しなければいけません。

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