管理職に憧れる社会人がいる一方で、管理職は「忙しそう」「責任が重そう」とネガティブなイメージを持つ人も多くいます。女性の中には「忙しい管理職は嫌」と考える人もいるため、日本の企業では女性管理職の割合は非常に低い現状があります。

しかしながら管理職としてマネジメントした部下が成長したり活躍する従業員もいたりすることから、管理職の働きかけが企業組織に与える貢献度は大きいといえます。

特に企業組織を総合的に管理する総務の管理職は、組織マネジメントだけでなく経営課題とも向き合う重要な役割を果たすため、男女問わず憧れを持つ人も多いです。

では総務の管理職へ応募して転職に成功する人はどのようなスキルを持ち、どのような対策をしているのでしょうか。これらについて順に解説していきます。

総務の管理職の転職が難しい理由

「管理職の転職は難しい」と転職市場でよく耳にしますが、その理由を具体的に知っている人は少ないです。

もし総務の管理職へ転職を考えているのであれば、まず管理職の転職はハードルが高いことを認識しなければいけません。総務の管理職への転職が難しい理由として、具体的に以下のような理由があります。

  • 総務の管理職の求人数は少ない
  • 転職の条件が一致する求人が少ない
  • 優秀な人材が応募してくる

以下、これらの理由について詳しく解説します。

総務の管理職の求人数は少ない

まず総務の管理職へ転職を考えている人は、求人数が少ないという事実を認識しなければいけません。求人数が少ない理由は、総務に限らず従業員の管理的な立場にある管理職のポストの数が限られているからです。

例えば、私は過去に従業員数約2,000人の大手企業の総務に勤めていましたが、その中で管理職である総務課長・総務部長のポストはそれぞれ1人だけでした。

このような数少ない管理職のポジションで空きが出る確率は非常に低くいといえます。また以下は、ある大手の転職サイトで「総務の管理職の求人」を検索したときの結果になります。

上記の結果からも分かりますが、総務の管理職の求人数(マネージャーも含めて)は合計331件でした。ただし日本全国を対象とした検索結果であるため、通える範囲の勤務地に絞ると対象となる求人数はさらに絞られることになります。

このように総務の管理職を目指す場合も、限られた求人の中から転職先を探すことになることを理解しなければいけません。

転職の条件が一致する求人が少ない

総務の管理職を対象とした求人が少ないことはすでに述べたとおりですが、その中から必ずしも転職の条件が一致する求人が見つかるとは限りません。

管理職の求人でも、それぞれの企業によって応募条件や転職後の年収に違いがあるからです。そのため、転職の条件にこだわり過ぎると応募する求人数が非常に少なくなります。

例えば、私は管理職の立場ではありませんでしたが、大手企業の総務からベンチャー企業の総務へ転職するとき、最初は「できるだけ年収を下げずに転職したい」と考えて転職活動に取り組みました。

しかし実際にはそのような条件の求人はほぼなく、結果的には年収が下がることを受け入れて転職しました。また管理職の転職を目指す人は若い人で30代、ほとんどが40代以上の転職希望者になります。

年代的に社会人としての経験も豊富で家庭を持つ割合も多いため、転職によって年収を下げたくないと考えている人もいるでしょう。

これまでの実務スキルが応募要件を満たしており、さらに転職することで年収アップが見込める求人はあるかもしれません。実現するかどうかはこれまでのあなたが積み上げきた実務スキルや実績内容、また転職条件が一致する求人募集が出るタイミングにもよるのです。

優秀な人材が応募してくる

基本的に総務の管理職の求人に応募できるのは、これまでの総務の実務経験が豊富な人材や部下のマネジメント業務を積み上げてきた人材になります。

そのため、たとえ総務の管理職のポジションに空きが出たとしても、応募条件を満たす経験豊富で優秀な人材とポストを競うことになります。

また、総務の管理職を目指す人はマネジメント経験が豊富で将来的に会社の役員を目指すなど上昇志向の強い人が多いです。実際に私が勤めていた大手企業の総務部長は、私が総務に在籍している間に会社の役員に昇格しました。

このようなことから、総務の管理職の求人には優秀な人材が応募してくる可能性が高く、転職が難しくなる要因となっています。

総務の管理職の給与の実態

では、実際に総務の管理職の給与がどうなのか気になる人は多いでしょう。

結論から述べると、転職する企業によって総務の管理職として受け取る給与の額が異なります。企業によって総務の管理職のポジションに対する評価価値が違ったり、管理職に充てる人件費の金額は会社ごとの経営事情によって違ったりするからです。

例えば、下記の求人票は東京に本社がある中小企業の総務課長ポストの求人募集になります。

上記求人の中小企業へ総務課長として転職した場合、給与は500~650万円になります。また、マネジメント実績などが豊富で即戦力として期待される人材であれば、転職したときの給与は650万円に近づきます。

このほか、大手企業の総務課長への転職であれば、企業によってはさらに高い給与が実現する会社もあります。

例えば、下記の求人票は東京に本社がある大手企業の総務課長ポストの求人募集になります。

 

上記求人の大手企業へ総務課長として転職した場合、給与は550~850万円になります。このように、求人募集をかける企業によって総務課長のポストに充てられる給与が違うことが分かります。

また一般的に総務課長よりも総務部長の方が役職は高いため、転職したときの給与も高い傾向にあります。

例えば、下記の求人票は東京に本社がある大手企業の総務部長ポストの求人募集になります。

上記求人の大手企業へ総務部長として転職すれば、給与は900~1299万円になります。このように大手企業の総務部長の求人では、給与が1000万円を超える求人も存在します。

ただ給与が高い分、総務部長として責任のある重要な判断が求められる場面が多くあります。そのため、総務部長の転職を目指す人は相応の覚悟が必要になります。

また総務部長は総務のマネジメントだけにとどまらず、企業組織全体を管轄する立場としての責任も負います。

もし総務の管理職へ転職したときの給与が気になる人は、それぞれの求人票に記載されている給与欄をしっかりと確認するようにしましょう。

やりがいを持って仕事に取り組めることはメリット

管理職になると給与が上がることは当然ですが、それ以外の部分で仕事にやりがいを感じる人は多いです。

基本的に管理職になる人は元々上昇志向のある人が多く、ある程度自分の裁量で判断しながら組織活動をコントロールできることにやりがいを感じるのです。

実際に私が勤めていた大手企業の総務では、総務事業の多くが総務課長の判断と決定によって組織が動いておりました。

例えば、総務で購入する備品の発注や契約業務の内容、株主総会の運営内容については総務課長が最終確認を行っておりました。また総務の仕事の中には社長が関わるイベントの準備もあったため、慎重に判断しなければいけない事業内容は総務課長の判断で総務部長に相談を持ち掛けることもありました。

そのため組織活動の中でも重要な判断が必要となる場合は、総務課長だけでなく総務部長の判断で動く場面も多くありました。さらに総務は会社組織を管理する立場として、総務課長や総務部長は企業内の管理職をまとめる役割も果たします。

例えば、私が勤めていた大手企業の総務部長は人事部長、財務部長、営業部長など社内の全部長へ重要な連絡事項を周知するなど各部署を横断的に調整する役目もこなしていました。

このように総務部門のみならず会社全体を見渡しながら、組織の管理部門として重要な役割を果たすことにやりがいを感じる人も多くいるのです。

総務の管理職は忙しく、残業が多い

ただ組織全体を管理する立場である以上、総務の管理職はそれなりの責任を背負い残業が多くなる傾向があります。どれだけ総務の管理職が残業しているのかは企業によって実態に違いがあるので、一概にはいえません。

例えば、私が勤めていた大手企業の総務課長や総務部長は緊急的な会議が多く、平日は座席にいない時間が多くありました。私は平社員だったので会議の内容をすべて把握しているわけではありませんが、他部署の新規事業開始の重要案件やマスコミ対応の会議に追われていることもありました。

当然対応に追われている間に管理職としてこなすべき仕事が溜まるため、残業が多くなります。そのため限られた時間の中で、1日1日どこまで仕事をやるべきかを明確に判断して行動しなければ、仕事が積み重なり残業する時間は長くなります。

また管理職は給与がある程度保障される分、残業手当が出ない状況の中で現場の仕事状況を気にかけながらマネジメントしなければいけません。

実際に私は総務のイベント企画で忙しい時期に休日出勤したことがあります。総務が忙しい時期は管理職も現場の判断に追われるため、総務課長も休日出勤していました。

ただ私は休日出勤分の残業手当が支給されましたが、同じく出勤していた総務課長は会社の規定によって残業手当は出ていませんでした。このように総務の管理職は残業手当が出なくても平日の残業や状況によっては休日出勤を余儀なくされることもあります。

そのため、総務の管理職は給与以外の部分で仕事にやりがいを見出すことが非常に重要であるといえます。

総務の管理職へ転職する前に知っておくべきポイント

また総務の管理職へ転職を検討する人の中には、転職に踏み切ること自体に不安を感じる人も多いでしょう。

独身の方であればまだチャレンジしやすい環境かもしれません。ただ家庭を持っている人であれば、家族からの理解を得る必要があり転職は慎重になるものです。そのため、転職によるミスマッチを防ぐために失敗のない転職をしたいと考えるはずです。

しかしながら総務の管理職にもさまざまな業界の求人があるため、より多くの対策方法について知っておくことは重要です。ここでは、総務の管理職へ転職する前に知っておくべきポイントについて解説します。

企業によって求められる管理職のスキルは違う

「管理職であれば、どの企業の求人であっても求められるスキルはあまり変わらないのでは?」と思う人もいるかもしれませんが、実際はそうではありません。総務の管理職の求人でも、応募する企業によって求められるスキルや経験内容は違います。

例えば、下記の求人票は滋賀県に本社がある中小企業の求人募集になります。

上記求人票の企業へ応募する場合、「メーカー等で企画・人事総務及びシステム等の管理部門の経験」のある人材でなければ、応募することはできません。そのため、このような条件を満たす応募者はある程度限られることになります。

その他の求人例も見ます。例えば、下記の求人票は千葉県に本社がある中小企業の総務経理課長ポストの求人募集になります。

上記求人票の企業へ転職する場合、「経理、総務などの実務経験」「マネジメント経験」「原価計算の経験」がなければ応募することはできません。

このように総務の管理職の求人でも、応募する企業によって求められる人材スキルが違うことが分かります。また中小企業の総務の管理職を目指す場合、上記で紹介した求人例のように総務のほかに人事や経理など幅広い実務経験や知識が求められる傾向にあります。

このほか、総務の管理職の求人の中には将来的に管理職のポストを目指す求人もあります。

もし総務の現場でマネジメント経験を積んでから総務の管理職を目指すことを考えているのであれば、管理職候補の求人も視野に入れることで求人の選択肢が増えます。

例えば、下記の求人票は東京に本社がある中小企業の総務管理職候補の求人募集になります。

上記求人の企業へ転職する場合、「人事・総務の実務経験」「労務関連の知識、経理知識」があれば応募することができます。いきなり総務の管理職ポストではなく、将来的に総務の管理職ポストを目指したい人はこのような求人へ応募することも検討しましょう。

そうして応募する企業がどのような人材スキルを求めているのかしっかりと確認し、理想の総務管理職のキャリアプランを考えてみてください。

総務の実務経験とマネジメント経験は必須

また総務の管理職は企業組織をまとめる重要なポストであるため、総務の実務経験とマネジメント経験を求める企業がほとんどです。

総務の仕事では、他部署との連携不足や失敗が許されない仕事がたくさんあります。そのため、現場で起きる課題に対してすぐに対応できる人材として期待されなければ採用されません。

例えば、下記の求人票は東京に本社がある不動産ベンチャー企業の総務管理職ポストの求人募集になります。

上記の求人票のように、総務業務の経験やマネジメント経験を応募要件としている求人がほとんどです。そのため、これまで総務の実務経験やマネジメント経験のない人が総務の管理職の求人へ応募することはあまり現実的ではありません。

逆に総務業務の実務経験とマネジメント経験のある人は、管理職の経験がなくても応募できる求人は多いです。そのような応募資格を満たす求人の中から、転職することでさらに自身の成長が見込めそうな求人を見極めなければいけません。

総務の管理職は目標設定のマネジメントも重要

なお求人票に記載されることはありませんが、総務の管理職は目標設定をマネジメントすることも非常に重要です。基本的に管理部門である総務は営業職のように具体的な数値として結果を求められる業務は少ないです。

そのような状況の中で、総務に従事する従業員一人一人が具体的な目標を持って仕事に取り組むことができるようにマネジメントすることが重要です。

例えば、私は大手企業の総務に配属された直後は具体的にどのような目標を設定すればよいのか分からず悩んだことがありました。しかし当時の総務課長は個人面談で私が設定した目標に目を通し、組織として改善すべき点やチャレンジしてほしい点について具体的にアドバイスしてくれました。

そのアドバイスのおかげで、私は総務の従業員として取り組むべき目標について明確にすることができました。もちろん総務の管理職であれば組織課題として自分がチャレンジするべき目標を設定することはとても重要です。

ただ自分のことだけでなく、総務の現場で働くそれぞれの従業員の目標にまで気を配り、全員が同じ方向に向くようにマネジメントしなければいけません。

総務の管理職は忙しく、中々目標について話し合う時間を作ることは難しいかもしれません。ただそれを言い訳にして、目標設定をおろそかにしてしまうようでは適切な組織活動には繋がりません。

総務の従業員の目標設定を一緒に考えてマネジメントすることで、組織全体のモチベーションアップにも繋がるのです。

総務の管理職へ転職するときの適切な自己PR例・志望動機例

ただ転職の方法は誰から教わるものでもありません。実際に総務の管理職へ応募する人の中には「どのように自己PRを書けば良いのか」「どのように志望動機を作れば良いのか」と不安になる人は多いです。

また転職するときは履歴書や職務経歴書を作成して応募先に提出する必要があります。そのため、総務の管理職へ転職するための適切な自己PRや志望動機を事前に考えなければいけません。

以下、自己PR・志望動機それぞれの作成にあたって重要なポイントについて解説します。

  • 総務の管理職を目指す人の自己PR例

総務の管理職募集では、あなたのこれまでのマネジメント経験やマネジメントスキルについて知りたいと採用担当者は考えています。そのため、以下3つのポイントを意識して自己PRを作成するようにしましょう。

  1. どの程度の規模(人数)の組織をマネジメントしてきたか
  2. どのようにマネジメントを工夫したか
  3. 結果としてどのような成果を得たか

上記3つのポイントを意識して、自己PRを作成するとよいです。また、自己PRを作成するときは必ず実体験のエピソードを盛り込んで作成するようにしましょう。

自身の経験に基づく自己PRを作成することで他の応募者と差別化を図ることができ、採用担当者も興味を持ってくれやすいからです。

例えば、以下は総務の管理職求人への応募を想定して作成した自己PR例になります。

これまで住宅メーカーの総務人事部門で店舗のレイアウト業務をはじめ、株主総会関連業務、人事関連業務のマネジメントなど様々な業務を経験してきました。

同社では8年間総務人事チームのマネジャーとして経験を積み、総務人事課長へ昇任後は人事評価制度の改革プロジェクトに力を入れてきました。

改革前の人事評価制度に対する社員アンケートの実施から始め、プロジェクト実施計画の立案や5名の担当従業員の適正な人員配置、さらに担当の割り振りを適切に実施することで効率よくプロジェクトが進行するようにチームマネジメントを行いました。

また、最低月に1回以上プロジェクトに関わるメンバーとの面談を実施することで業務の進捗状況や課題の把握に務め、常にチームメンバーと情報共有を図りながらプロジェクトを遂行してきました。

結果として制度改革後の社内アンケートで人事評価制度に対する社員の評価が上がり、従業員のモチベーションアップに大きく貢献しました。

上記のように、これまでのあなたの経験をもとにしてオリジナルの自己PRを作り上げることで、採用担当者の興味を引く自己PRとなります。

職務経歴や志望動機だけでは伝えきれない自分の強みをアピールするために、自己PRは必ず考えておくようにしてください。

  • 総務の管理職を目指す人の志望動機例

また求人へ応募してから採用される過程で必ず考えなければいけないものとして、志望動機があります。志望動機は応募者の転職理由を明確に示す部分であるため、履歴書の中で最も重要な部分となります。

面接でも必ず確認されるので、志望動機は時間をかけてでも確実に作り上げることが大切です。総務の管理職へ転職する志望動機は、以下3つのポイントを意識して作り上げるようにしましょう。

  1. なぜ、その会社を選んだのか
  2. どのようにマネジメントを工夫したか
  3. マネジメントの経験を転職後にどのように活用できるか

この3つのポイントを意識しながら、上記の自己PRと同じように前職でのマネジメント経験をもとにオリジナルの志望動機を作成しましょう。

以下は、総務の管理職へ転職することを想定した志望動機例になります。

私が前職の総務管理職として注力した直近のプロジェクトは、株主総会準備業務プロセスの改善でした。

株主総会は年に1回の行事であるため、総務の従業員に業務ノウハウが蓄積されにくく、開催直前に準備トラブルが起きるなど業務改善が不可欠な状況でした。

そのため株主総会準備事務の業務改善計画を立案し、総務チーム7名のメンバーと定期的にミーティングを積み重ねることで多くの業務改善案を引き出すことに成功しました。結果的に効率のよい事務作業を実現することができ、残業時間の減少ともに人件費の削減に貢献しました。

御社では急速な時代の変化・ニーズに応えていくために、総務のマネジメント経験とリーダーシップのある人材を募集していることを知りました。

これまで積み重ねてきた総務業務の経験やマネジメント経験を活用することで、御社の従業員の働き方や関係するさまざまなプロジェクトに貢献したいと考えております。

上記の志望動機例のように、これまでのあなたの経験をもとに「マネジメントスキル」を意識しながら志望動機を作成することが重要です。

ただし応募する求人によって求める人材が違うため、志望動機の内容は応募する企業ごとに変える必要があります。そのため、上記の志望動機の例文は参考程度にしてください。

転職サイトを利用して総務の管理職を目指す

ただ、これまで総務の管理職やマネジメント経験がある人でも実際にどうやって転職活動を進めればよいのか分からない状況に陥ります。

転職は人生に何度も経験するものではないため、実務経験を積んできた管理職クラスの人であれば転職によるミスマッチは防ぎたいと強く思うはずです。

また自力でインターネットに掲載されている求人から探す方法もありますが、管理職やマネジメント業務に追われる人は日常的に忙しいです。そのため転職活動に思うように時間を割くこともできません。

そこで総務の管理職を目指す多くの人は複数の転職サイトに登録し、有効に活用しながら効率よく転職活動を行っています。

転職サイトで専門的に対応してくれるスタッフは「できるだけ年収を下げたくない」「金融業界の総務の管理職へ転職したい」といったあなたの希望条件に合わせて、数ある求人の中から最も見合う求人を探しくれます。

また履歴書や職務経歴書の書き方に不安がある人は転職エージェントに相談することで、それぞれの求人に見合った履歴書や職務経歴書を作成することができます。中には管理職向け求人に強みを持つ転職サイトもあるため、総務の管理職へ転職したい人は積極的に活用するようにしましょう。

ただ総務の管理職募集数が少ない現状や転職サイトの担当者と相性が合わないこともあるため、登録は1社に限らず3社以上の転職サイトに登録するようにしましょう。

そして転職サイトで相談するときは管理職だからこそ、包み隠さずに本音で相談することで転職失敗のリスクを最小限に抑えることができるのです。

転職を実現させて管理職のスキルをさらに高める

管理職と聞いてストレスが多いイメージを持つ人は世の中にたくさんいます。管理するチームや組織の結果が求められる管理職は、プレッシャーを感じる場面が多いことは事実としてあります。

しかし管理職の仕事が企業組織に与える影響力は大きいため、仕事にやりがいを感じる管理職の人は多いです。特に総務の管理職は企業内の管理職もマネジメントする立場であるため、管理職の中でも非常にやりがいのある仕事を経験することができます。

ただし求人数はそこまで多くなく、募集があったとしてもマネジメント経験を積んできた優秀な人材と採用枠を競う場面もあるでしょう。そこで総務の管理職を目指す人は転職サイトをうまく活用しながら転職活動に取り組むとよいです。

できるだけ多くの求人情報を手に入れながら転職活動を行うことで、必ず自分に見合った求人を見つけることができます。そうして諦めずに転職活動に取り組んだ人だけが、総務の管理職へ転職することができるのです。

事務転職で失敗しない転職サイトの活用法とは

事務転職を考えるとき、多くの人が転職サイトを活用します。ただ事務職は倍率が高く、簡単には転職できません。自力で転職先を探そうとしても、1件1件求人を見極めるには相当の労力を使います。またエントリー書類(履歴書・職務経歴書)の作成や面談対策、転職条件の交渉まで自ら行う必要があります。

しかし転職サイトに登録すれば、カウンセリング実施後にキャリアアドバイザーから転職条件に見合う求人を無料で紹介してもらえます。さらに履歴書や職務経歴書の添削、面談対策、転職条件の交渉まであなたの代わりに行ってくれます。

ただし、「多くの求人を紹介してくれる転職サイト」「カウンセリングに力を入れている転職サイト」「女性の転職支援に力を入れている転職サイト」など、選ぶ転職サイトによって特徴や強みに違いがあります。これらのことを理解した上で転職サイトを活用しなければいけません。

そこで以下のページで転職サイトの特徴を解説しています。それぞれの転職サイトの特徴や強みの違いを理解して活用すれば、事務転職の失敗を防ぐことができます。